新着情報
●第33回全国大会プログラム（最終版）
2018.07.21
PDF版はこちら↓
●投稿論文募集のお知らせ（学会誌 第33巻 第1号）
2018.05.20
学会誌編集委員長
黒澤 敏朗
2019年3月末発行予定の第33巻 第1号への投稿論文を募集します。募集期間と原稿送付先は，次の通りです。
- 募集期間
2018年5月1日～2018年10月末日まで【必着・厳守】
論文審査は，募集締め切り後にまとめて実施します。
- 連絡先および原稿送付先
〒614-8371 京都府八幡市男山雄徳4-13
黒澤 敏朗 宛
メールアドレス： kurozawa@kjo.setsunan.ac.jp
＊投稿上の注意は，次の通りです。
| ・招待論文を除き，論文はすべて査読付となります。 ・ホームページ掲載のテンプレートにしたがってご執筆いただきます。 ・そのため，校正は行いません。 ・キーワードを5ワードまで入れていただきます。 |
＊テンプレートの他，投稿規定・執筆細則・投稿申請書は，学会ホームページに掲載してありますので，熟読のうえご投稿下さい。
●第33回全国大会 自由論題報告者募集
2018.04.11
自由論題の報告者を募集いたします。
（１）報告者応募の締め切り： 2018年5月31日（木）
応募者多数の場合は、大会実行委員会で選考させていただきますのでご了承下さい。 選考結果は、応募締め切り後2週間程度でお知らせいたします。
＜応募内容と方法＞
① 報告タイトル
② 報告者氏名・所属・会員資格
（共同報告の場合は報告者すべての氏名・所属・会員資格を明記のこと。なお、発表条件など詳細については学会ホームページにてご確認下さい。）
③ 報告要旨（400字程度、キーワード5つ、書式は自由）
（原則、電子メールにて送付願います。）
（２）大会予稿集原稿の締め切り：2018年7月14日（土） 必着
（３）報告者には、報告依頼文とともに原稿執筆要領を6月上旬にお送りします。
応募先：追手門学院大学 経営学部 村上喜郁
asim33th@gmail.com
※ 1週間以内に受領確認の返信が無い場合は、再度ご連絡ください。
追手門学院大学 安威キャンパス
住所 〒567-8502 大阪府茨木市西安威2丁目1番15号
●第33回全国大会のご挨拶
2018.04.11
2018年度の工業経営研究学会の全国大会は、9月10日（月）から12日（水）までの3日間、追手門学院大学安威キャンパスにて開催いたします。
現在の「I o T」の進展や「インダストリー4.0」といった新しいモノづくりのフレームワークの中で、新たな競争時代が幕を開けようとしています。もちろんこれらの枠組みの広がりは、グローバルな規模で企業活動にも影響力を持ち、また今後の新たな生産におけるプラットフォーム、ディファクト・スタンダードをめぐる競争であるとも考えられます。
このような環境のもと、昨年の理事会にて選任された廣瀬幹好 新会長は、任期3年間の統一論題テーマを「グローバリゼーション下のモノづくり革新」に設定し、漸進的なイノベーションを超える創造的なイノベーションの可能性を探り、活力に満ちた日本企業の再生に貢献したいと表明されました。そこで、第33回 全国大会では、この「グローバリゼーション下のモノづくり革新」を統一論題とし、日本を含め各国、あるいは地域における新たな生産の取り組みを題材として、革新的工業経営の議論を深めたいと考えております。
大阪の9月はまだまだ暑さの残る気候が予想されますが、関西の大会実行委員一同、ご来阪をお待ちしております。なにとぞ多くの会員の皆様に、ご参加いただけるよう、よろしくお願い申し上げます。
第33回 工業経営研究学会 大会実行委員長
追手門学院大学 村上喜郁
■ 統一論題テーマ
「グローバリゼーション下のモノづくり革新」
■ 年会日程
2018年9月10日（月）～12日（水）
9月10日（月） 工場見学、理事会
9月11日（火） 特別講演、自由論題、分科会、理事会、会員総会、懇親会
9月12日（水） 統一論題、自由論題、理事会
■ 大会会場
追手門学院大学 安威キャンパス
住所 〒567-8502 大阪府茨木市西安威2丁目1番15号
・JR茨木駅と阪急茨木市駅から直通バスを運行。また、大阪モノレール宇野辺駅から徒歩でJR茨木駅直通バスのりばを利用することもできます。さらに、阪急バスもJR茨木駅からキャンパス内に乗り入れています。
●会長就任挨拶
2017.11.16
廣瀬 幹好（関西大学）
今般、9月14日から16日まで愛知工業大学にて開催されました工業経営研究学会第32回全国大会の新理事会において会長に選任されました、関西大学の廣瀬幹好と申します。私は、大学院生時代に生産管理研究室におりましたが、現在は経営思想史を専門としており、工業経営研究の本流に属しているわけではありません。また、故森健一先生のお誘いで本学会に入会させていただいてから、未だ20年足らずの経歴しかありません。という次第であり、会長職をお引き受けするにあたり逡巡いたしました。しかし、前期に理事に選任され、30周年記念事業委員会の委員長職を務め本学会の研究の歴史を勉強させていただく機会を得て、工業経営研究の重要性を再認識した次第です。浅学菲才の身ではありますが、学会員の皆様方のご研究の発展にすこしでもお役に立てるよう尽力いたす所存ですので、どうぞよろしくお願い申し上げます。
さて、本学会30周年記念『変革期のモノづくり革新――工業経営研究の課題』のはしがきに記したように、この10年ほどの本学会全国大会の統一論題から読みとれるキーワードは、およそ「グローバリゼーション」「時代の激変、変革の時代」「日本企業の再興、技術立国」「モノづくり革新、イノベーション」に集約できるように思われます。前2期の統一論題をみますと、「工業経営研究と日本企業の再生」（2011年～2014年、羽石会長）、「モノづくりの革新と工業経営研究の課題――日本の再生――」（2014-2017、風間会長）となっています。日本（企業）の再生のためにはモノづくりの革新が重要だとのメッセージが明示されていました。
経済産業省の「新産業構造ビジョン」（中間整理、2016年4月）にも指摘されているように、現在とくに重視すべきは、日本企業のグローバルなプレゼンスの低下という課題にどう取り組むかということだと思います。そこで、これから3年間の統一論題テーマを「グローバリゼーション下のモノづくり革新」に設定し、漸進的なイノベーションを超える創造的なイノベーションの可能性を探り、活力に満ちた日本企業の再生に貢献したいと考えています。
学会組織運営についてもいくつかの重要課題が残されていますが、学会財政にも少しゆとりができ健全な運営の基礎ができていることに少し安どしています。会員数についていえば、現在は300名を少し下回る状況にあります。大学院生会員等を積極的に迎え入れる努力をこれまで以上にする必要があります。そのためにも、地方部会や研究分科会などの活性化が不可欠です。
やらねばならない課題は多いのですが、工業経営研究学会のいっそうの発展に微力ながら尽力する所存ですので、会員諸氏のご協力とご支援を心からお願い申し上げます。